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ビジネスパーソンのための近現代史の読み方

ビジネスパーソンのための近現代史の読み方

紙の書籍
価格: 1,836円(税込)
フォーマット
紙の書籍
電子書籍
紙+電子書籍セット
価格
1,836円
1,360円
2,516円
  • メーカーディスカヴァー
  • 発売日2017.5.18
  • ISBN978-4-7993-2100-3
  • ページ数488P
  • サイズ四六判・ソフトカバー /

商品概要

「逆回し」で見えてくる「現在」の本質! 気鋭の経営コンサルタントが、単なる教養に終わらない、ビジネスパーソンにとって真に役立つ「世界史」を提示!

商品説明

本書では、「いま現在」から歴史をさかのぼる「逆回し」という新機軸で世界史を考えます。

特徴その1:経済状況も含む「現在」の世界を理解するために、「逆回し」で過去へさかのぼって記述している。
特徴その2:現在を理解するために最も必要だが、学校の授業では手薄になりがちな18世紀以降の「近現代史」に絞る。
特徴その3:近代以降の歴史で特に重要な要素「情報」と「技術」に関する説明が豊富。

「現在」に対する関心から出発しなくては、歴史を知る意味はない。現在が過去を照らすからこそ、いまここにある現在から始めて、現在を理解するために重要な事項を「過去」にさかのぼって追跡するというアプローチが重要なのです。

目次

序章 なぜ「逆回し」で歴史を見るのか?

「リバース・エンジニアリング」の発想で歴史を読み解く
「歴史」をさかのぼるとは「地層」を掘り下げてゆくこと
「現在が過去を照らす」
「現在」を知るために「歴史」をさかのぼる

第1章 2016年の衝撃 ふたたび英米アングロサクソン主導の「大転換」が始動する

英国の「EU離脱」とトランプ大統領誕生
英米アングロサクソンが主導してきた「近代」
「EU」の歴史と英国のEU加盟
「ブレクジット」の開始
「島国」の英国はもともと「大陸」と距離をおいてきた
「離脱」は「解体」につながりやすい
まさかの逆転勝利でトランプ米国大統領が誕生
止まらない「格差問題」
英国も米国も「国益」の観点から「グローバリゼーション」を推進 
再浮上してきた「ネーション」への回帰の時代になっている

第2章 「現在」の先進国の都市型ライフスタイルはいつできあがったのか?

「現在」を日常生活から考えてみる
平均的な日本人ビジネスパーソンの一日
「前近代」の日本、「近代」の高度成長期、「戦前」との比較
「近代」の都市型ライフスタイルは19世紀のロンドンから
「明治維新革命」政権は「産業革命」後の当時19世紀の最先端を導入
18世紀後半から21世紀にかけての4次にわたる「産業革命」
「近代」がもたらした「意識」の変化……「見えないもの」から考える
「近代」以降の「空間意識」と「時間意識」
「空間」が「時間」化される
すでに世界はネットワークによってほぼ完全に「一体化」している
「現在」は英米アングロサクソンが主導する世界
20世紀最高の歴史家ブローデルによる「歴史の三層構造」
本書の探索テーマ

第3章 「第3次グローバリゼーション」時代とその帰結(21世紀) 冷戦終結後、秩序の解体と崩壊によって混迷が深まる

1 「グローバリゼーション」と「ネーション・ステート」の関係

 「グローバリゼーション」と「ネーション・ステート」
 「ネーション」と「ステート」はイコールではない
 「グローバリゼーション」は三段階で進展した
 「第3次グローバリゼーション」を促進した「新自由主義」
 冷戦構造崩壊後、きれいごとによって抑圧されてきたものが噴出

2 「現在」を地政学の考えで空間的に把握する
 地政学の枠組みで現状認識を行う重要性
 日米関係を地政学の観点からみる
 日中関係を地政学の観点からみる
 日米中の三角関係という構造

3 「時代区分」としての21世紀 冷戦終結後の四半世紀をひとまとめで考える
 現在は「大転換期」
 「リーマン・ショック」と「世界金融危機」(2008年)
 「リーマン・ショック」は「サブプライム・ショック」に起因する
 投資銀行とヘッジファンドの暴走とクラッシュ
 深刻な影響を受けたのは震源地の米国よりもむしろ欧州

4 オバマ大統領の8年間を振り返る 米国は「内向き志向」を強めた
 オバマ大統領は米国に「チェンジ」をもたらした
 オバマの国際関係における功罪
 「リーマン・ショック」後の世界を動かしているプレイヤーたち

5 米国は本当に衰退しているのか?
 2001年に始まる「米国衰退論」
 圧倒的な軍事力と経済力
 米国の強みは「スマートパワー」
 「基軸通貨」をもつ米国の最終兵器が「金融制裁」

6 「冷戦構造」の崩壊(1991年)と「ポスト冷戦期」
 それは「ベルリンの壁崩壊」(1989年)から始まった
 「冷戦構造」崩壊後つぎつぎと開く「パンドラの箱」
 旧ソ連から科学者と技術者がイスラエルに大量流出
 米国の「仮想敵国」となった日本
 冷戦構造崩壊と日本のバブル崩壊(1990年)

7 「人工国家・ソ連」の74年間の「実験」
 ソ連崩壊につながった3つの問題
 ソ連崩壊の原因は「計画経済」の失敗

8 日本「高度成長期」の奇跡
 「日本モデル」は産官学のトライアングル
 「経済ナショナリズム」と西欧先進国へのキャッチアップという夢
 「高度経済成長」の代償としての「公害問題」

10 「1979年」の意味 
 「サッチャー革命」「イラン革命」「アフガン侵攻」の影響が現在まで続いている
 「サッチャー革命」でよみがえった英国と「第3次グローバリゼーション」の開始
 イスラームが世界史にふたたび急浮上しはじめた1979年
 イランの「イスラーム革命」のインパクト
 アフガン侵攻は「無神論」の「共産主義国家・ソ連」にとって命取りになった
 米国のレーガン大統領は「グローバリゼーション」を推進してソ連を自壊させた

第4章 「パックス・アメリカーナ」 20世紀は「植民地なき覇権」の米国が主導した

1 米国の覇権体制と「パックス・アメリカーナ」
 第二次世界大戦後の米国の「覇権」を支えたのは「合理性信仰」

2 「成長の限界」と「持続的成長」の出発点としての1970年代
 「成長の限界」と「持続的成長」論の登場
 「ベトナム戦争」で米国が敗北(1975年)……植民地時代の終わり
 米国のベトナム敗戦は合理主義信仰の敗北でもあった
 「ベトナム戦争特需」で経済発展の足がかりをつかんだ韓国
 「第4次中東戦争」と石油ショック(1973年)

3 「米ソ冷戦構造」の時代と「アジア太平洋」の時代の始まり
 米国の「黄金時代」から「9・11」まで
 英国から米国への「覇権」の移動……「覇権」は暴力的に奪取される
 米国の「覇権」確立……対抗軸としてのソ連
 「米ソ冷戦構造」の開始……米国陣営に位置づけられた西ドイツと日本
 米国の「覇権」のもと「反共」の日本は「戦後復興」した
 「反共」のスローガンのもとに行われた虐殺
 米国の「反共」政策とテレビ放送の開始
 原子力とコンピュータ
 「キューバ・ミサイル危機」(1962年)
 中華人民共和国の成立(1949年)

4 「第二次世界大戦」(1939~1945年) 覇権国は英国から米国へと移動した
 西欧諸国の「植民地」体制の終焉
 アジア・アフリカの「脱植民地化」と「第三世界」

5 「大恐慌」(1929年)は米国から始まり欧州と日本に飛び火した
 米国の大恐慌
 日本では「昭和恐慌」(1930年)へ
 米国発の「大恐慌」がことさらドイツに破壊的影響をもたらした理由
 「反資本主義」の発生
 「反資本主義」じたいに魅力があった?
 「電化の時代」と「コンビナート」(工場結合体)
 ルーズヴェルト政権による「反資本主義」政策
 ヒトラーの経済政策

6 「第一次世界大戦」(1914年~1919年)で激変した世界 ここから実質的に新しい時代が始まった
 世界史における「第一次世界大戦」の意味
 「第2次グローバリゼーション時代」の「システミック・リスク」が顕在化
 大量殺戮はテクノロジーが前面にでた戦争の惨禍
 「第一次世界大戦」で登場した毒ガス
 米国の参戦が「連合国」勝利に果たした決定的役割
 戦場となった欧州は「世界大戦」による破壊で富の平準化が実現
 「ベルエポック」という旧来の秩序が崩壊して生まれたもの

7 「第一次世界大戦」……「西欧の没落」の始まりと米ソの台頭1 「ビジネス立国」米国は急成長した
 「ビジネス立国」としての米国……ビジネス界の発言力の大きさ
 「大量生産」と「大量消費」の時代が米国から始まる
 電気自動車は技術的制約でガソリン自動車に敗れた
 「テイラー主義」(=科学的管理法)
 「新興国」米国の起爆剤となった「南北戦争」と北軍の勝利

8 「第一次世界大戦」……「西欧の没落」の始まりと米ソの台頭2 ロシア革命でソ連が誕生する
 マルクスの予言を裏切って成功した「暴力革命」
 テロといえばロシアが中心地だった
 「働かざる者 食うべからず」(レーニン)と「スターリン憲法」
 「独裁者」スターリンは「官僚制」によって支えられていた

9 「第一次世界大戦」が引き起こした「帝国」の崩壊と「民族自決」
 オスマン帝国とハプスブルク帝国は「バルカン半島」で接していた
 「サイクス・ピコ協定」(1916年)によるオスマン帝国分割
 「アルメニア人虐殺」(1915年)は「アウシュヴィッツ」のわずか25年前に発生
 オスマン帝国と「英独対立」
 「トルコ民族主義」と「トルコ共和国」の誕生(1923年)
 「国家」をもたないクルド人問題
 「人工国家」として大英帝国が設計したイラク(1921年)

10 「帝国の解体」とイスラエル誕生への道
 「シオニズム」は「世紀末ウィーン」で生まれた
 ユダヤ人虐殺が組織的に行われたロシア帝国と「反ユダヤ主義」
 英米のユダヤ人投資銀行家は「日露戦争」で日本を支援した
 ロシアから米国に移住したユダヤ人
 「ユダヤ人絶滅政策」……ドイツとオーストリアの関与
 「大英帝国」への愛憎と「イスラエル建国」(1948年)への道

第5章 「第2次グローバリゼーション」時代と 「パックス・ブリタニカ」 19世紀は「植民地帝国」イギリスが主導した

1 大英帝国が世界を一体化した
 「スマートパワー」としての「大英帝国」
 「大英帝国」は世界史上、空前絶後の「帝国」
 「文明化の使命」
 「都市型ライフスタイル」の原点は19世紀英国
 「覇権国」となった19世紀の「第2次大英帝国」
 「第2次大英帝国」と植民地インド
 「間接統治」と「分割統治」
 植民地における「二重支配体制」が多国籍企業の経営モデルとなった
 「1857年インド大反乱」……ムガル帝国の崩壊と英国による支配の開始
 大英帝国の貿易構造と「比較生産費説」
 「基軸通貨」ポンドによる「覇権」

2 「交通革命」と「情報通信革命」で地球が劇的に縮小
 大英帝国を支えた「エンパイア・ルート」
 蒸気船による「交通革命」……スピードアップと正確な所要時間
 蒸気船のデメリット
 「80日間世界一周」
 感染症のグローバル化……インド発のコレラが大英帝国のネットワークで東西に拡大
 大英帝国を支えた「海底ケーブル」ネットワークと「情報通信革命」
 「知的財産」としての有用植物の組織的収集

3 大英帝国内の大規模な人口移動
 英国本国からの人口移動-過剰人口のはけ口としての「植民地」
 「大英帝国」の枠組みのなかでのインド人と中国人の大移動
 ビジネスチャンスを求めて大移動した客家(はっか)とユダヤ系資本家
 入ってくる「移民」(イミグラント)と出て行く「移民」(エミグラント)

4 帝国主義国による「中国分割」と「アフリカ分割」
 「アヘン戦争」で覚醒したのは中国ではなく日本  
 西欧列強による「中国分割競争」
 英仏を中心とした「アフリカ分割」競争
 「帝国主義者」セシル・ローズ

5 英米アングロサクソンの枠組みでつくられた「近代日本」
 「日英同盟」と「日露戦争」
 「明治維新」……新政府は「西欧近代化」に舵を切る
 「上からの改革」であった「明治維新」後の「近代化」
 「市民革命」は挫折したが、「産業革命」は成功した日本
 なぜ日本は米国によって「開国」を余儀なくされたのか? 

6 「西欧近代」に「同化」したユダヤ人とロスチャイルド家
 「大英帝国」とロスチャイルド家の飛躍
 ロスチャイルド家誕生の背景
 「西欧近代」とユダヤ人

7 「産業革命」は人類史における「第二の波」
 1820年から「経済成長」が始まった
 パートナーシップによるイノベーションとマーケティングの組み合わせ
 「産業革命」は「イギリス経験論」のたまもの
 それは綿製品の「国産化」から始まった
 英国は「保護関税」によって国内綿工業を支援
 「産業革命」は「地球環境問題」の出発点
 「新興資本家」と「労働者階級」の形成
 「産業革命」は「結核の時代」……労働環境の劣悪化
 「社会変革」を実践した工場経営者ロバート・オーウェン
 社会主義者エンゲルスも英国で紡糸工場を経営

8 「ナポレオン戦争」が「近代化」を促進した
 「辺境」から出現したナポレオン
 ナポレオンの世界史的意義
 攻撃的な「ナショナリズム」が対外戦争に向かう
 ナポレオン戦争から生み出されたもの
 エリート養成の「エコール・ポリテクニーク」
 『ナポレオン法典』(1804年)は「近代資本主義」の基礎
 「国勢調査」と「統計」の積極的活用

9 「フランス革命」で「ネーション・ステート」(=民族国家・国民国家)と「ナショナリズム」は「モデル化」された
 フランスは歴史上一度も「覇権国」になったことはない
 「フランス革命」は食糧暴動が引き金を引いた
 フランス革命を招いた深刻な「財政問題」
 反対派を「粛清」する「恐怖政治」
 ギロチンは平等思想にもとづいたイノベーション
 「政教分離原則」の背後にある「革命」の宗教的情熱
 「ネーション・ステート」と「ナショナリズム」の誕生
 パスポートによる国境管理と国民の一元的管理
 「ロシア革命」と「フランス革命」の類似性
 「保守主義者」による「フランス革命」批判

10 「アメリカ独立」は、なぜ「革命」なのか?
 英国にとって「金の卵を生むニワトリ」であった北米植民地
 「植民地13州」による「独立戦争」
 「連邦共和国」として出発した米国
 モデルとしたのは古代ローマの「共和制」
 「連邦制」の採用……異なる発展の歴史をもつ「地域」をどう一つにまとめるか?
 じつは権限が弱い米国大統領
 大統領制の権限を制限する「三権分立」
 「権力分立制」と「コーポレート・ガバナンス」
 「アメリカ独立革命」と「フランス革命」をあわせて「環大西洋革命」という
 「政教分離」にかんする米国とフランスの違い……「合衆国憲法修正第1条」
 「人民の武装権」は「基本的人権」……「合衆国憲法修正第2条」
 「独立宣言」が発せられた1776年、『国富論』が出版された
 「欲望」の追求と資本主義

終章 「自分史」を「世界史」に接続する

主要参考文献